年収 手取り 早見表｜年収別・年齢別の手取り目安を一覧で解説

年収と手取りの関係をおさえる

会社から支給される「年収（額面）」から、所得税・住民税・社会保険料などが差し引かれたあとに、実際に口座へ振り込まれる金額が「手取り」です。国税庁の調査をもとにした各種解説によると、2024年（令和6年分）の給与所得者の平均年収は約478万円、男性は約587万円、女性は約333万円とされています。一方で中央値は約412〜413万円と平均より低く、平均年収が一部の高所得者に引き上げられている点にも注意が必要です。

手取りの目安は、一般に「年収の約75〜85％」と説明されることが多く、全体平均の478万円であれば単純計算で約359〜406万円程度になります。ただし、この割合は年収・年齢・家族構成・加入する健康保険などで変動するため、あくまで概算としてご覧ください。

年収別 手取り早見表（目安）

「年収の75〜85％」という考え方で計算した概算です。実際の金額は扶養の有無や自治体によって異なります。

年収（額面）	手取り目安
100万円	75〜85万円
200万円	150〜170万円
300万円	225〜255万円
400万円	300〜340万円
500万円	375〜425万円
600万円	450〜510万円
700万円	525〜595万円
800万円	600〜680万円
900万円	675〜765万円
1,000万円	750〜850万円

高年収になるほど手取り率は下がる傾向があります。別の解説では、年収1,000万円以下は約70〜80％、1,000万円超〜2,000万円以下は約60〜70％、2,000万円超は約50〜60％という試算も示されており、上の表より手取りが少なくなる可能性もあります。

年齢別の平均年収と手取り目安

国税庁データをもとに作成された年齢別の平均年収と、年収の75〜85％で概算した手取りの目安は次のとおりです。

年齢	平均年収	手取り概算
19歳以下	118万円	89〜100万円
20〜24歳	277万円	208〜235万円
25〜29歳	407万円	305〜346万円
30〜34歳	449万円	337〜382万円
35〜39歳	482万円	362〜410万円
40〜44歳	516万円	387〜439万円
45〜49歳	540万円	405〜459万円
50〜54歳	559万円	419〜475万円
55〜59歳	572万円	429〜486万円
60〜64歳	473万円	355〜402万円
65〜69歳	370万円	278〜315万円
70歳以上	305万円	229〜259万円

40代以降は介護保険料の負担が加わるため、同じ年収でも手取りが少し減ることがあります。60代以降は年金や保険料の扱いが変わり、手取り率が大きく動きます。

手取り額が変わる主な要因

• 社会保険料：健康保険・厚生年金・雇用保険など。標準報酬月額や賞与額に応じて決まり、年収が上がるほど負担も増えます。
• 税金：所得税は累進課税で、課税所得が増えるほど税率が上がります。住民税は前年の所得に応じて課税されます。
• 家族構成：扶養家族の人数や配偶者の収入によって、税負担や社会保険料が変わります。
• お住まいの自治体：住民税の所得割・均等割や健康保険料率が地域で異なります。
• 年齢：40歳以上は介護保険料の負担が加わります。

男女別の手取り目安

男性は平均年収約587万円で手取り440〜499万円程度、女性は平均年収約333万円で手取り250〜283万円程度が目安です。男女別の平均は働き方（正社員・非正規・時短など）の構成比の影響を強く受けます。

正社員の平均年収は約545万円とされ、全体平均より高めです。また中央値には約361.8万円（中位数287.2万円＋平均賞与74.6万円）や、令和4年データを基にした約402万円といった別試算もあり、どの統計を使うかで数値が変わります。

早見表を使うときの注意点

• 表示している金額は概算であり、実際の手取りを保証するものではありません。
• ボーナスにも社会保険料と税金がかかるため、月給だけの計算とは誤差が出ます。
• 年収が低い場合は住民税が非課税になるなど、負担軽減で手取り率が高く出ることがあります。
• 最新の税率・保険料率は、公的機関や勤務先の資料で必ず確認してください。

よくある質問

Q. 年収500万円の手取りはいくらですか。 A. 目安は375〜425万円です。手取り率を70〜80％とすると350〜400万円程度になるため、幅を持って考えるのが現実的です。

Q. 手取りから年収を逆算できますか。 A. 手取り率が一定ではないため、逆算はあくまで概算です。目安の手取り率で割って計算し、誤差は±10％程度と考えておきましょう。

Q. 手取りは毎年同じですか。 A. 住民税は前年所得に基づいて決まるため、年収が変わると翌年の住民税が変わり、手取りも変わります。

まとめ

年収に対する手取りの目安は、一般的に年収の約75〜85％です。年収別・年齢別の早見表を使えば、おおよその生活設計は立てやすくなりますが、実際の金額は社会保険料・税金・家族構成・自治体で変わります。平均年収は約478万円、中央値は約412〜413万円という違いも踏まえ、ご自身の給与明細で実額を確認しながら計画を立てることをおすすめします。