年収の高い仕事ランキング｜職種別の平均年収と手取りの目安を解説

「年収の高い仕事」と聞くと、医師やパイロット、弁護士といった職業を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。実際にどのくらいの差があるのか、公的統計と民間の調査をもとに、職種別の平均年収と手取りの目安を整理しました。

年収の高い仕事ランキング（職種別の平均年収）

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした集計では、職種別の平均年収トップは「航空機操縦士」で約1,632万円、次いで「医師」が約1,512万円でした。1,500万円を超えるのはこの2職種のみで、1,000万円を超えるのも上位5職種に限られます。

順位	職種	平均年収の目安
1	航空機操縦士	約1,632万円
2	医師	約1,512万円
3	その他の経営・金融・保険専門職	約1,135万円
4	大学教授（高専含む）	約1,083万円
5	歯科医師	約1,063万円
6	法務従事者（弁護士等）	約981万円
7	システムコンサルタント・設計者	約889万円
8	大学准教授（高専含む）	約876万円
9	公認会計士・税理士	約811万円
10	研究者	約802万円

一方、国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」による日本の平均年収は約460万円です。上位職種との差は非常に大きく、同じ「会社員」でも職種によって到達できる水準に開きがあることがわかります。

なお、民間の転職サービスdodaの2025年調査では、職種分類別の平均年収は「専門職（コンサルティング・監査法人等）」が約619万円で1位、次いで「企画／管理系」が約580万円でした。個別職種では投資銀行業務が約932万円、弁護士が約835万円といった数値も公表されています。統計の母集団や算出方法が異なるため、複数の出典を並べて見ると傾向をつかみやすくなります。

キャリア段階で見る年収レンジ

高年収職種は、同じ職業でも経験や役職によって年収レンジが大きく変わります。

• 航空機操縦士：訓練生は数百万円程度、副操縦士は600万〜1,200万円、機長は1,500万〜2,500万円、シニア機長は2,500万〜3,000万円超が目安とされます。
• 弁護士：四大法律事務所の1年目で1,100万〜1,200万円、シニアアソシエイトで1,600万〜3,000万円、パートナーでは数千万〜1億円超に達する例もある一方、企業内弁護士は750万〜1,250万円程度とされます。

このように、資格を取った時点ではなく「どの段階にいるか」で年収は大きく動きます。求人票の提示額だけで判断せず、将来の到達点まで見ておくことが大切です。

手取りの考え方

年収が高いほど、税金と社会保険料の負担も重くなります。額面と手取りは別物として考える必要があります。

年収1,000万円の場合、手取りは年間720万〜780万円程度（月60万〜65万円）、額面のおよそ72〜78%が目安とされます。内訳の一例としては、所得税が約80万〜85万円、住民税が約60万〜65万円、社会保険料が約130万〜150万円で、合計約265万〜285万円が控除される試算です。

年収水準別の手取り目安は次のとおりです。

• 600万円 → 約450万円（約75%）
• 800万円 → 約580万円（約73%）
• 1,000万円 → 約720万〜780万円（約72〜78%）
• 1,500万円 → 約1,000万〜1,050万円（約68〜70%）
• 2,000万円 → 約1,250万〜1,300万円（約63〜65%）

所得税は累進課税で、課税所得900万〜1,800万円には税率33%が適用される区分に入るため、年収500万円台と比べて負担率が大きく上がります。高年収帯では、iDeCoやふるさと納税、生命保険料控除、住宅ローン控除などを活用して手取りを最適化する考え方も一般的です。

年収の高い仕事を目指すときの比較ポイント

1つ目は、平均年収はあくまで「一般労働者の平均値に基づく推計額」であり、同じ職種に就いても同額が保証されるわけではないという点です。2つ目は、dodaなどの民間調査の数値は支給額（額面）であり、手取りではないことです。3つ目は、高年収職種の多くが国家資格や長い修業期間、夜勤・当直・不規則な勤務といった負担を伴うことです。金額だけでなく、働き方や就業までの道のりも含めて比較することをおすすめします。

よくある質問

Q. 年収1,000万円を超えるには資格が必要ですか。 医師や弁護士など資格が要件となる職種がある一方、経営・金融・保険専門職やシステムコンサルタントのように実務経験や専門スキルで到達する職種もあります。

Q. 手取りはどのくらい見ておけばよいですか。 年収1,000万円で額面の約72〜78%、1,500万円で約68〜70%、2,000万円で約63〜65%が目安です。控除の状況により変動します。

まとめ

年収の高い仕事は、航空機操縦士や医師を筆頭に、大学教授、歯科医師、法務従事者などが上位に並びます。ただし、平均年収はあくまで目安であり、キャリア段階や勤務形態で大きく変わります。額面と手取りの差も踏まえ、自分が目指せる現実的なルートを確認してみてください。