年収ランキング 職業別｜平均年収が高い職種と手取りの目安を比較

職業別の年収ランキングを調べるときは、まず「どの調査の数字なのか」を確認することが大切です。同じ「平均年収」でも、調査対象（正社員のみ／給与所得者全体）、年齢層、集計方法によって金額は大きく変わります。ここでは公開されている複数の調査をもとに、職業・職種ごとの年収目安を整理します。なお、以下に挙げる金額はすべて額面（税金や社会保険料を引く前の支給額）です。

職種分類別の平均年収ランキング

doda（2024年9月～2025年8月、正社員約60万件）の職種分類別平均年収は次のとおりです。

• 専門職（コンサル／専門事務所／監査法人）：619万円
• 企画／管理系：580万円
• 金融系専門職：486万円
• 営業系：476万円
• 技術系（電気／電子／機械）：476万円
• 技術系（IT／通信）：469万円
• 技術系（建築／土木）：446万円
• 技術系（メディカル／化学／食品）：409万円
• クリエイティブ系：396万円
• 事務／アシスタント系：353万円
• 販売／サービス系：340万円

トップの専門職と最下位の販売／サービス系では約280万円の差があり、職種間の格差は大きいことが分かります。

年収が高い個別職種の目安

dodaの個別職種では、医師1,063万円、投資銀行業務932万円、運用（ファンドマネジャー等）842万円、弁護士835万円、MR803万円、内部監査753万円、戦略・経営コンサルタント730万円、ITプロジェクトマネジャー707万円といった職種が上位に並びます。一方、貿易事務404万円、翻訳・通訳377万円などは相対的に低めです。専門資格や高度な専門性、成果連動型の報酬体系が年収を押し上げる要因と考えられます。

公的統計ベースの職業ランキング

マナビジョンが厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」をもとにまとめた大卒以上の職業別年収では、航空機操縦士1,694.6万円、医師1,169.2万円、大学教授1,100.0万円、大学准教授871.2万円、記者791.6万円、弁護士728.6万円、一級建築士702.9万円、公認会計士・税理士683.5万円、システムエンジニア568.9万円といった順位が紹介されています。調査年がやや古い点には注意してください。

また、マイナビ転職2025年版の求人記載モデル年収例では、コンサルタント（経営戦略）1,410万円、システムアナリスト1,269万円などが挙がる一方、500万～600万円台が約53.9％、300万～400万円台が約38.9％と、現実の求人分布は中位層に厚みがあります。

全体平均と中央値の違いに注意

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」による給与所得者全体の平均給与は477.5万円（平均給料・手当402.9万円＋平均賞与74.6万円）です。ただし平均値は高年収層に引っ張られるため、実感より高く見えます。同データ等をもとにした中央値は約361.8万円と推定されており、半分の人はこの水準以下ということになります。

業種別では電気・ガス・熱供給・水道業832万円、金融・保険業702万円、情報通信業660万円、製造業569万円、建設業565万円、医療・福祉429万円、卸売・小売業410万円、サービス業389万円、宿泊・飲食サービス業279万円と、業種による差も鮮明です。

額面と手取りの考え方

ランキングの金額は額面です。実際の手取りは、所得税・住民税・社会保険料などが差し引かれた後の金額になります。一般的には額面のおよそ75～85％程度になることが多いとされますが、年収水準、家族構成、居住地、各種控除の有無で変動するため、一律には決まりません。正確な手取りは、勤務先の給与明細や国税庁・自治体の情報、手取り計算ツールなどで確認することをおすすめします。

比較するときのポイント

• 調査対象（正社員のみか、給与所得者全体か）を確認する
• 平均値だけでなく中央値もあわせて見る
• 調査年が古い統計は現在の金額とずれる可能性がある
• 同じ職種名でも企業規模・地域・雇用形態で年収は大きく異なる

FAQ

Q. 年収ランキングの上位職種は？ A. 調査によって順位は変わりますが、dodaでは医師、投資銀行業務、運用、弁護士などが上位に挙がります。

Q. 平均年収が最も低い職種は？ A. dodaの職種分類では販売／サービス系が340万円で最も低い水準です。

Q. 平均年収と中央値はどちらを見るべき？ A. 高年収層の影響を受けにくい中央値のほうが、一般的な実感に近いことが多いです。両方を並べて見るのがおすすめです。

まとめ

職業別の年収ランキングは、専門性の高い職種ほど高くなる傾向がありますが、調査主体や対象によって数字は変わります。本記事の金額はすべて額面の目安であり、手取りは年収や家族構成によって変わります。自分の場合はどうなるかを知りたいときは、複数の統計と手取りの試算を組み合わせて確認してみてください。