年齢別 平均年収の目安【2025年】20代〜60代の給料と手取りの考え方

「自分の年齢の平均年収はいくらくらいなのか」は、転職や昇給の判断、生活設計を考えるうえで気になるポイントです。この記事では、国税庁や厚生労働省、dodaなど複数の統計をもとに、年齢別の平均年収（額面）と手取りの考え方を整理します。統計によって調査対象や集計方法が異なるため、数値は幅を持ってとらえるのが現実的です。

年齢別の平均年収（国税庁・額面）

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、2024年の給与所得者の平均給与は477.5万円（平均給料・手当402.9万円＋平均賞与74.6万円）です。年齢階層別の平均年収は次のとおりです。

年齢階層	全体	男性	女性
19歳以下	118万円	144万円	96万円
20〜24歳	277万円	295万円	258万円
25〜29歳	407万円	438万円	370万円
30〜34歳	449万円	512万円	362万円
35〜39歳	482万円	574万円	351万円
40〜44歳	516万円	630万円	359万円
45〜49歳	540万円	663万円	369万円
50〜54歳	559万円	709万円	363万円
55〜59歳	572万円	735万円	356万円
60〜64歳	473万円	604万円	294万円
65〜69歳	370万円	472万円	240万円
70歳以上	305万円	380万円	209万円

20代前半は277万円ですが、年齢とともに上昇し、55〜59歳の572万円がピークになります。60代以降は減少に転じます。男女差も大きく、40代以降は男性が600万円台に達する一方、女性は350万円台で推移します。

年代別の平均年収（doda・正社員）

dodaの集計（正社員約60万件、2024年9月〜2025年8月登録）では、20代365万円、30代454万円、40代517万円、50代以上601万円、全年代429万円でした。国税庁調査よりやや高めなのは、正社員に限定しているためと考えられます。

平均値だけでなく中央値も見る

国税庁調査は平均値のみで、中央値は公表されていません。厚労省「賃金構造基本統計調査」の中位数287.2万円に平均賞与を加えた約361.8万円が中央値の目安とされることがあります（推定）。平均値は高収入層に引っ張られやすいため、実際には300万〜400万円未満の人が最も多いとされています。

手取りの考え方

上記はいずれも額面（税・社会保険料控除前）の金額です。国税庁統計の「給与」には通勤手当などの非課税分は含まれません。手取りは一般的に額面の約75〜85％が目安とされますが、年収・家族構成・自治体によって変動します。年収が上がるほど税率と社会保険料の負担率が上がるため、額面ほどのペースでは手取りは増えません。自分の額面は源泉徴収票の「支払金額」欄で確認できます。

比較するときの注意点

• 国税庁とdodaでは調査対象・集計方法が異なるため、数値を単純比較できない
• 令和7年分では平均給与が487万円に上昇したとの報道もある
• 賞与の有無、業種、地域、雇用形態でも大きく変わる

よくある質問

Q. 30代の平均年収はいくらですか？ 国税庁調査では30〜34歳449万円、35〜39歳482万円、dodaでは30代454万円です。

Q. 手取りはいくらになりますか？ 本記事で参照した統計に手取り額の具体値はありません。額面の75〜85％を目安に計算してみてください。

まとめ

年齢別の平均年収は、20代前半の270万円台から55〜59歳の570万円台まで上昇し、60代で減少します。平均値だけでなく中央値や自分の業種・職種も合わせて確認することが、納得のいく年収判断につながります。