手取り計算はだいたい額面の75〜85%｜年収別の早見表と注意点

求人票や年収証明書に書かれている金額は、多くの場合「額面（総支給額）」です。実際に口座へ振り込まれる手取り（差引支給額）は、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税などが天引きされた後の金額になります。この記事では、手取りを「だいたい」でつかむための考え方と、年収別の目安を整理します。

手取り計算の基本は「額面のおよそ75〜85%」

によると、手取りは一般に額面のおよそ75〜85%が目安とされています。また では、年収1,000万円以下であれば手取りは約7〜8割程度になるとされています。つまり、年収500万円なら手取りはおおよそ375万〜425万円、年収400万円なら300万〜340万円といった水準です。

ただし、これはあくまで概算です。控除額は扶養家族の有無、年齢、居住地（自治体による住民税の違い）、各種手当の有無などで変動するため、額面から誰でも同じ手取り額が導けるわけではありません。

額面年収別の手取り目安（早見表）

額面年収	手取り目安（額面×75〜85%）
250万円	187.5万〜212.5万円
300万円	225万〜255万円
350万円	262.5万〜297.5万円
400万円	300万〜340万円
450万円	337.5万〜382.5万円
500万円	375万〜425万円
600万円	450万〜510万円
700万円	525万〜595万円
800万円	600万〜680万円

年収帯別の手取り割合

では、年収帯ごとの手取り割合が次のように示されています。

• 年収1,000万円以下：約70〜80%
• 年収1,000万円超〜2,000万円以下：約60〜70%
• 年収2,000万円超：約50〜60%

高年収になるほど所得税の税率と社会保険料の負担が増えるため、手取りの割合は少しずつ下がっていきます。「だいたい7〜8割」と覚えておけば、年収1,000万円以下の多くのケースで大きく外れません。

平均年収487万円の手取りはだいたいいくら？

limo.media によると、日本の民間給与所得者の平均給与（額面）は487万円で5年連続の増加、男性597万円・女性342万円、正社員559万円・非正社員210万円です。内訳は給料・手当412万円＋賞与75万円とされています。この487万円に手取り割合75〜85%を当てはめると、手取りはおおよそ365万〜414万円（推定）となります。

なお、平均値は一部の高所得者に引っ張られやすい指標です。実感に近い基準を見たいときは、中央値（約402万〜407万円との試算）もあわせて参照するとよいでしょう。

手取りを「だいたい」で見積もるときの注意点

• 額面＝総支給額、手取り＝差引支給額です。混同しないようにしましょう。
• 控除額は扶養家族の有無・年齢・居住地・各種手当で変動するため、額面からの正確な計算はできません。
• 統計上の「給与」には、通勤手当などの非課税分は含まれない点に注意が必要です（limo.media）。
• 求人票の金額は額面表示が基本です。希望給与や前職給与も、手取りではなく額面で伝えるのが適切とされています。
• 手取り計算ツールの結果は目安であり、賞与の社会保険料上限などが考慮されていない場合があります。
• 年次によって数値は変わります。たとえば平均給与は令和5年分で460万円とする資料もあり、令和7年分の487万円とは差があります。

よくある質問

Q. 額面500万円の手取りはだいたいいくらですか？ A. 375万〜425万円が目安です。扶養家族がいない単身者か、扶養があるかによっても前後します。

Q. 手取りから額面を逆算できますか？ A. 手取り割合が年収や条件で変動するため、正確な逆算は困難です。「手取り÷0.75〜0.85」でおおよその額面を推測する程度にとどめてください。

Q. ボーナスの手取りも同じ割合ですか？ A. 賞与からも社会保険料や所得税が天引きされるため、手取りは額面より少なくなります。割合は月給と同程度か、社会保険料の上限などの影響で変動します。

まとめ

手取りを「だいたい」で知りたいときは、額面の75〜85%、年収1,000万円以下なら7〜8割程度という目安が実用的です。平均給与487万円（令和7年分・limo.media）に当てはめると、手取りはおよそ365万〜414万円と推定されます。ただし控除額は扶養・年齢・居住地などで変わるため、あくまで概算として扱い、正確な金額は給与明細や勤務先の制度で確認してください。

※令和7年分調査の公表日を「2026年9月29日」とする記載は出典（limo.media）のままです。年次・数値は必ず出典元でご確認ください。