年収にボーナスを含むと平均いくら？内訳・手取り・中央値の目安を解説

「年収 ボーナス含む」と検索するとき、多くの方が知りたいのは「賞与を入れた実際の年収はいくらか」「そこから手取りはいくら残るのか」ではないでしょうか。ここでは国税庁の統計や民間の転職サービス調査をもとに、ボーナス込みの平均年収と内訳、手取りを考えるときの注意点を整理します。

年収にボーナスを含むと平均はいくら？

国税庁「民間給与実態統計調査」ベースでは、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与（給料・手当＋賞与＝額面年収）は、令和6年分で478万円前後、令和7年分（2025年分）で487万円と5年連続の増加が報じられています。属性別の目安は次のとおりです。

• 男性：597万円／女性：342万円
• 正社員：559万円／正社員以外：210万円

なお令和7年分は速報段階の数値を含むため、確定値で変わる可能性があります。傾向として押さえておきたいのは、男女間・雇用形態間の差が非常に大きい点です。

額面年収の内訳｜給料・手当と賞与の割合

ボーナス込み年収の中身を見ると、令和7年分で給料・手当が約412万円、賞与が約75万円です（令和6年分は給料・手当403万円・賞与75万円）。賞与が年間給与に占める割合は18.2%で、前年の18.5%からわずかに低下しています。

つまり近年の平均年収の増加は、主に基本給側の伸びによるもので、賞与はほぼ横ばいという構図です。月給に換算すると、賞与75万円は単純計算で約2.2ヶ月分に相当します。

年齢別・業種別の平均年収（ボーナス込み）

令和6年分の年齢別平均年収は、20〜24歳277万円、25〜29歳407万円、30〜34歳449万円、35〜39歳482万円、40〜44歳516万円、45〜49歳540万円、50〜54歳559万円、55〜59歳572万円と、50代後半がピークです。60〜64歳は473万円、65〜69歳は370万円、70歳以上は305万円となり、定年前後で大きく下がります。

業種別では、電気・ガス・熱供給・水道業832万円、金融・保険業702万円、情報通信業660万円が上位です。一方で宿泊業・飲食サービス業279万円、農林水産・鉱業348万円、サービス業389万円と、業種による差は非常に大きくなっています。

ボーナス単体の平均は調査によって大きく違う

転職サービスdodaの正社員調査（2025年）では、年間ボーナス平均は120.7万円（男性140.2万円／女性83.9万円）、夏57.7万円・冬56.7万円という結果です。年代別では20代86.8万円、30代107.1万円、40代124.9万円、50代143.2万円となっています。

これは国税庁統計の賞与平均75万円よりかなり高い水準ですが、dodaは正社員・20〜59歳を対象としたネット調査で、都市部や高年収層に偏りやすい点に注意が必要です。母集団が異なるため、単純に比較することはできません。

手取りは額面より少なくなる

ここまで見てきた平均給与は、すべて税金・社会保険料の控除前である「額面」の金額です。通勤手当などの非課税分は含まれていません。実際の手取りは、所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料などが差し引かれた後の金額になるため、額面より2〜3割程度少なくなるのが一般的です。

また国税庁統計には中央値が公表されていません。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の一般労働者の中位数287.2万円に平均賞与74.6万円を足した約361.8万円という推定値も紹介されており、平均値より低い水準感になります。

よくある質問

Q. 求人票の年収にボーナスは含まれますか。 A. 「年収」と書かれている場合は賞与込みの額面を指すことが一般的ですが、月給×12ヶ月のみを示しているケースもあります。内訳の記載を必ず確認しましょう。

Q. 平均年収と自分の年収を比べてもいいですか。 A. 平均値は一部の高年収層に引っ張られるため、中央値や同年代・同業種の水準と比べるほうが実感に近くなります。

まとめ

ボーナス込みの平均年収は478〜487万円前後で、うち賞与は約75万円・構成比18%程度です。ただし調査主体によってボーナス平均は75万円から120万円台まで幅があり、対象者の違いが影響します。手取りは額面より少なくなる点も踏まえ、自分の条件に近い区分の数値を参考にしてください。