商社の年収はいくら？総合商社・専門商社の平均年収と手取り目安【2025年版】

「商社」とひとことで言っても、その年収は同じ業種とは思えないほど幅があります。本記事では、有価証券報告書や転職サイトの調査結果をもとに、総合商社・専門商社・年代別の年収目安を整理し、手取りの考え方や比較のポイントまでまとめます。なお平均年間給与はあくまで全従業員の平均値であり、年齢構成や役職構成の影響を強く受けます。若手の実勢年収とは水準が異なる点にご注意ください。

商社の年収は「総合商社」と「専門商社」で二極化する

商社の年収は、大きく「総合商社」と「専門商社」に分けて考えると整理しやすくなります。5大総合商社は有価証券報告書ベースで平均1,700万〜2,000万円台（2025年3月期）と、国内でも屈指の高水準です。一方、上場専門商社は700万〜1,200万円程度、非上場の中小専門商社や営業職の実勢は400万〜500万円台が中心とされ、同じ「商社」でも数倍の差が生まれています。

参考として、国税庁の民間給与実態統計調査では給与所得者の平均年収は478万円（令和6年分）とされており、総合商社の平均はその約4倍という計算になります。業界全体の平均と比較すると、総合商社の位置づけがかなり特殊であることがわかります。

5大総合商社の平均年収（2025年3月期・有価証券報告書ベース）

• 三菱商事：2,033万円（前年比 −2.8%）
• 三井物産：1,996万円（＋5.1%）
• 伊藤忠商事：1,805万円（＋2.9%）
• 住友商事：1,744万円（−0.8%）
• 丸紅：1,709万円（＋3.3%）
• 5社平均：1,857万円

前年度にあたる2024年3月期は、三菱商事2,090万円・三井物産1,899万円・住友商事1,758万円・伊藤忠商事1,753万円・丸紅1,654万円といずれも過去最高水準だったとされ、翌期は増減が混在しています。ただし平均年間給与は平均年齢40代半ばを含む全従業員の平均であり、20代・30代の実際の年収はこれより大きく下がります。「有報の数字＝若手の年収」ではない点は誤解されやすいポイントです。

7大総合商社と年代別の年収目安

7大総合商社（2023年3月時点・日経会社情報DIGITAL）では、三菱商事 約1,939万円／三井物産 約1,784万円／伊藤忠商事 約1,730万円／住友商事 約1,606万円／丸紅 約1,594万円／双日 約1,208万円／豊田通商 約1,180万円で、7社平均は約1,577万円（平均年齢43歳）とされています。双日・豊田通商は他5社より水準が低いものの、それでも国内企業では高い部類に入ります。

年代別の目安（転職サイト調査ベース・総合商社、平均年齢45.1歳、2023年）は、20代638.4万円／30代937.2万円／40代1,360.7万円／50代1,832.8万円。大卒平均は1,329.6万円で全業種1位という結果です。年代が上がるほど上昇幅が大きく、40代以降に年収のピークが来る構造が見て取れます。

専門商社の年収目安

上場専門商社の平均年間給与は、日鉄物産 約992万円／岡谷鋼機 約894万円／阪和興業 約885万円（平均 約924万円）、伊藤忠エネクス 約953万円／三愛オブリ 約748万円／岩谷産業 約647万円（平均 約783万円）といった水準です。上場専門商社15社で688万〜1,190万円・平均926万円という集計もありますが、ブログ由来の情報のため参考値として扱ってください。

実勢ベースでは、doda調査による専門商社の営業職の平均は445.2万円で、最多層は300万円台（30%）・400万円台（29%）、1,000万円以上は1%にとどまります。中堅専門商社で500万〜900万円、中小で400万〜700万円という区分は非上場企業の公表値がないため推定レンジです。扱う商材や企業規模、商社系かメーカー系かによって差が大きい点を前提に考えましょう。

手取りの目安をどう考えるか

額面年収からは社会保険料・所得税・住民税が差し引かれます。額面1,857万円クラスであれば手取りは額面の6割台後半（おおよそ1,150万〜1,250万円前後）、額面450万円クラスであれば7割台後半（およそ350万円前後）が一つの目安です。これはあくまで概算で、家族構成・お住まいの自治体・各種控除の有無で変わります。

また海外駐在時は各種手当が加算され、国内勤務より年収が高くなる傾向があるとされますが、倍率は赴任先や待遇条件によって幅があり、一律には示せません。

商社の年収を比較するときのポイント

• 平均年間給与は全従業員平均であり、年齢・役職構成の影響が大きい
• 総合商社は総合職か一般職か、コースによって水準が異なる
• 専門商社は商材・規模・親会社との関係で差が大きい
• 有価証券報告書の数値は提出会社単体であることが多く、連結全体とは一致しない
• ボーナスや各種手当、海外駐在手当は別枠で考える必要がある

よくある質問

Q. 30代で年収1,000万円は可能ですか？ 総合商社の30代平均は937.2万円とされており、1,000万円前後は十分に射程に入ります。一方、専門商社の営業職では1,000万円以上は1%程度という調査もあり、到達難易度は企業によって大きく異なります。

Q. 平均年収が高い企業ほど入社後の年収も高いですか？ 平均年間給与は平均年齢の高さに左右されます。40代半ばの社員が多い企業は平均が高く出やすいため、若手の提示年収や等級制度もあわせて確認することをおすすめします。

まとめ

商社の年収は、5大総合商社で平均1,700万〜2,000万円台、上場専門商社で700万〜1,200万円程度、中小専門商社の実勢で400万〜500万円台が中心というように、同じ呼称でも大きく分かれます。比較する際は、額面の平均値だけでなく、年代別の水準・手取り・手当や海外駐在の有無まで含めて確認すると、自分にとっての実態に近い判断ができます。