給料が高い仕事ランキング｜職種別の平均年収と手取りの目安を解説

給料が高い仕事を探す前に：日本の平均年収は約460万円

国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均年収は約460万円です。つまり年収700万〜800万円を超えてくると、平均より明らかに高い水準ということになります。

ただし「給料が高い仕事」は職種だけで決まるものではありません。同じ職業でも、役職・資格・勤続年数・勤務先の規模によって金額は大きく変わります。ここでは公的統計と民間調査の両方を見ながら、給料が高い仕事の全体像を整理していきます。

職種別の平均年収ランキング

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとにした職種別の平均年収は、次のとおりです。

職種	平均年収
航空機操縦士	1,632万円
医師	1,512万円
その他の経営・金融・保険専門職	1,135万円
大学教授（高専含む）	1,083万円
歯科医師	1,063万円
法務従事者（弁護士等）	981万円
システムコンサルタント・設計者	889万円
公認会計士・税理士	811万円
研究者	802万円
高等学校教員	758万円
薬剤師	704万円
小・中学校教員	673万円

航空機操縦士と医師が1,500万円前後で突出し、大学教授・歯科医師・法務従事者が1,000万円前後に並びます。これらは「国家資格が必要」「成長に長い年月がかかる」といった共通点を持つ職種が多い点も特徴です。なお、あくまで平均値であり、個人差は非常に大きい点に注意してください。

キャリア段階で金額は大きく変わる

同じ職業でも、キャリアの段階によって年収レンジは大きく動きます。

• パイロット：副操縦士600万〜1,200万円／機長1,500万〜2,500万円／シニア機長2,500万〜3,000万円超
• 弁護士：四大事務所1年目1,100万〜1,200万円／シニア1,600万〜3,000万円／パートナーは数千万〜1億円超／企業内法務は750万〜1,250万円

「職種の平均年収」だけを見て判断すると、入職直後の実態とズレることがあります。何年目でどの水準に到達するのかという昇給カーブまで確認しておくと安心です。

民間調査ではコンサルや金融も上位

民間の転職サービス調査では、定義が異なるため単純比較はできませんが、次のような結果が出ています。

• doda 2025年の職種分類別平均年収：1位「専門職（コンサル／監査法人等）」619万円、2位「企画／管理系」580万円、3位「金融系専門職」486万円
• マイナビ転職2025年版モデル年収：コンサルタント（経営戦略）1,410万円、システムアナリスト1,269万円、営業マネジャー1,059万円、税理士726万円、研究調査員・リサーチャー712万円

調査主体によって対象範囲や集計方法が違うため、数字を横並びで比べるのではなく、傾向をつかむ用途で使うのがおすすめです。

額面と手取りは別物。手取りの目安を確認

年収の話をするときは、額面（額面年収）と手取りを分けて考える必要があります。手取りはおおむね額面の7〜8割が目安です。平均年収460万円なら、手取りは320万〜370万円程度になります。

額面年収	手取り目安	手取り割合
600万円	約450万円	約75%
800万円	約580万円	約73%
1,000万円	約720万〜780万円	約72〜78%
1,500万円	約1,000万〜1,050万円	約68〜70%
2,000万円	約1,250万〜1,300万円	約63〜65%

年収1,000万円の場合、所得税が約80万〜85万円、住民税が約60万〜65万円、社会保険料が約130万〜150万円ほど控除される計算です。年収が上がるほど税率と社会保険料の負担が増えるため、手取り割合は少しずつ下がっていきます。

給料が高い仕事を選ぶときの比較ポイント

• 平均年収だけでなく、入職時と10年後の水準を確認する
• 資格取得や参入までの年数・費用を踏まえる
• 労働時間や拘束時間、夜勤・当直の有無を見る
• 市場価値が上がりやすいスキルかどうかを考える
• 手取りベースで生活設計に無理がないかを試算する

よくある質問

Q. 給料が高い仕事の上位は何ですか？

A. 厚生労働省の調査ベースでは航空機操縦士（約1,632万円）、医師（約1,512万円）が上位です。民間調査では経営戦略コンサルタントなども高い水準として紹介されることがあります。

Q. 年収1,000万円の手取りはいくらですか？

A. おおむね720万〜780万円程度が目安です。控除額は家族構成や居住地、社会保険の加入状況で変わります。

Q. 学歴がなくても給料が高い仕事はありますか？

A. 資格や実務経験を積むことで年収を伸ばせる職種はありますが、金額は勤務先や地域差が大きいため、求人票や公的統計で個別に確認することをおすすめします。

まとめ

給料が高い仕事として公的統計で上位に来るのは、航空機操縦士や医師、大学教授、歯科医師、法務従事者などです。民間調査ではコンサルタントやシステム系、金融系の専門職も高水準に位置します。ただし表示されるのはあくまで平均値であり、実際の手取りは額面の7〜8割程度になる点も忘れないようにしましょう。気になる職種があれば、平均年収・キャリア段階別のレンジ・手取りの3点をセットで確認するのがおすすめです。